「Sell in May（5月に売れ）」は本当か？アノマリーとの付き合い方

投資の世界には、「Sell in May and go away（5月に売って、夏の間は市場から離れよう）」という有名な相場格言が存在する。これは、5月から10月にかけては歴史的に株価が低迷する傾向があるため、この期間は株式を売却して様子を見るべきだ、という考え方に基づいている。では、この「Sell in May」というアノマリー（経験則）は、現代の投資環境においても通用するのだろうか。本稿では、過去10年間の5月の市場動向を振り返りながら、アノマリーとの賢い付き合い方について考察する。

「Sell in May」アノマリーの背景

「Sell in May」アノマリーが注目されるようになった背景には、いくつかの説がある。例えば、かつては夏休みを取得する期間が長かったため、市場参加者が減少し、取引が低迷したという説。また、冬の間に株を買い、春に利益確定する動きが繰り返された結果、5月以降に売り圧力が強まったという見方もある。いずれにせよ、これはあくまで過去の市場の統計的な傾向を示すものであり、普遍的な法則ではないことを理解しておく必要がある。

過去10年間の5月の市場動向（日経平均株価を例に）

ここでは、日本の代表的な株価指数である日経平均株価を例に、過去10年間（2014年～2023年）の5月の騰落率を検証してみよう。なお、騰落率は各月末終値と月初終値から算出している。

• 2014年5月: +1.52%
• 2015年5月: +1.48%
• 2016年5月: +3.09%
• 2017年5月: +1.33%
• 2018年5月: +1.57%
• 2019年5月: -1.27%
• 2020年5月: +2.37%
• 2021年5月: +0.64%
• 2022年5月: -0.60%
• 2023年5月: +2.67%

上記のデータを見ると、過去10年間で5月に株価が下落したのは2回（2019年、2022年）のみであり、それ以外の8年間は上昇していることがわかる。これは、「Sell in May」という格言が示唆する「5月は低迷しやすい」という傾向とは、必ずしも一致しない結果である。もちろん、これは日経平均株価という単一の指数を対象とした限定的なデータであり、他の市場や異なる期間で見れば異なる傾向が見られる可能性もある。しかし、少なくともこの10年間のデータからは、単純に「5月だからといって売るべき」という結論を導き出すのは難しいと言えるだろう。

アノマリーとの付き合い方

アノマリーは、過去のデータから見出される統計的な傾向であり、将来の市場を保証するものではない。市場環境は常に変化しており、経済指標、金融政策、地政学リスクなど、様々な要因が株価に影響を与える。アノマリーを過信し、機械的に売買を行うことは、かえって機会損失につながるリスクがある。

では、アノマリーとどのように付き合っていくべきか。重要なのは、アノマリーを「参考情報」の一つとして捉えることである。例えば、「Sell in May」が話題になる時期に、自身のポートフォリオを見直し、本当にこのまま保有を続けるべきか、あるいはリスクを軽減すべきかを検討するきっかけにするのは有効だろう。また、アノマリーが示す傾向と、現在の市場環境や自身の投資戦略が合致するかどうかを照らし合わせることも重要である。

特に、長期保有を前提とした投資家にとっては、短期的な季節要因に一喜一憂する必要性は低い。インデックス投資信託などを活用し、長期的な視点で資産形成を目指すのであれば、日々の市場の変動や、こうしたアノマリーに惑わされず、コツコツと積立投資を続けることが王道である。

結論（まとめ）

「Sell in May」という相場格言は、過去の市場の傾向を示す興味深いアノマリーの一つである。しかし、過去10年間の日経平均株価の5月の騰落データを見る限り、必ずしも「5月に売るべき」という傾向が顕著に見られるわけではない。アノマリーはあくまで参考情報として捉え、現在の市場環境や自身の投資目標、リスク許容度などを総合的に判断することが重要である。特に、長期投資を目指すのであれば、短期的な季節要因に左右されず、一貫した投資戦略を継続することが、資産形成への近道となるだろう。アノマリーに振り回されるのではなく、賢く活用することで、より冷静で合理的な投資判断が可能になるはずである。